ポリオは一度発症すると重い麻痺や後遺症を残す可能性がある恐ろしい病気です。 現在、日本国内ではほとんど見られなくなりましたが、それは定期的な予防接種によって集団免疫が維持されているためです。 しかし、海外では今も流行地域が存在するため、国際交流が盛んになった現代でも子どもだけでなく、大人もポリオワクチンを接種しておく必要があります。
今回はポリオワクチンを「いつ接種すべきか」という疑問について、ポリオワクチンの適切な接種時期、生ワクチン廃止の背景、大人の接種が必要なケース、接種後の注意点まで詳しく解説します。 まだ接種していない子どもはもちろん、海外への渡航を予定している大人もポリオワクチンの重要性について学んでいきましょう。
ポリオワクチンはいつ接種するのか
ポリオワクチンは重症化リスクが高い年齢とされている乳児期に定期接種を受けることが推奨されています。 過去には生ポリオワクチンが使われていたこともありますが、注射型の不活化ワクチン、四種混合ワクチンを経て、2024年4月以降からは五種混合ワクチンが定期接種に用いられるようになりました。
現在の日本国内ではポリオの流行は見られませんが、乳児期の早い段階で免疫を獲得させることが思わぬ感染を防ぐためにも重要とされています。
ポリオワクチンの接種適齢期
ポリオワクチンは乳児期の早い段階で免疫を獲得させることが重要であるため、日本国内では生後2ヵ月から五種混合ワクチンの接種が始まります。
生後2ヵ月からの初回接種は3?8週間の間隔をあけながら生後7ヵ月までに3回接種して初回免疫を獲得し、その後は6?18ヵ月あけて1回の追加接種を行います。 それに加えて、不活化ワクチンは時間が経過すると予防力が低下するため、5?6歳頃に2回の追加接種を行うことが推奨されています。
乳児期に接種する理由は、ポリオが乳幼児ほど神経障害を引き起こしやすい疾患であるためです。 ポリオウイルスに初めて感染した際に発症する急性灰白髄炎は、年齢が低いほど重い後遺症を残す可能性が高いとされています。
ポリオも含まれた五種混合ワクチンとは
従来の日本ではポリオの生ワクチンが使用されていましたが、2012年9月に注射型の不活化ポリオワクチンが導入され、同年11月にジフテリア、百日せき、破傷風に不活化ポリオを加えた四種混合ワクチンが用いられるようになりました。 そして、2024年4月からは四種混合にヒブワクチンをプラスした五種混合ワクチンが定期接種に用いられるようになりました。
2024年2月以降に生まれた子どもは五種混合ワクチンを接種していきますが、すでに四種混合ワクチンの接種を始めている子どもは原則として四種混合ワクチンでの接種を継続するため、五種混合ワクチンは使用しません。
四種混合や五種混合が普及する前はポリオワクチンを単独で接種していたため、接種回数が多く保護者や医療機関の負担が大きい点が課題でした。 現在は混合ワクチン化により接種回数が減ったことに加え、同時に複数の免疫を獲得できるようになりました。
子どもがポリオの予防接種を受けていない場合
定期接種として定められているポリオワクチンの接種期間は生後2ヵ月?7歳6ヵ月までですが、ポリオは年齢が低いほど重症化しやすい感染症なので、できるだけ早めに接種を開始することが大切とされています。
もし、まだ定期接種の期間内の年齢であれば早めに医療機関に連絡して、定期接種を開始してください。 定期接種期間が過ぎてしまった場合でも、医療費は免除されませんが接種することは可能です。 その場合の接種回数や間隔は年齢によって異なるため、かかりつけ医や自治体の保健センターに相談しましょう。 また、海外渡航を予定している場合は流行地域での感染リスクが高まるため、できる限り早期に接種を完了させることが望ましいとされています。
ポリオは日本国内では自然感染が40年以上ないとされていますが、アジアでは未だにポリオに苦しんでいる人たちがおり、実際に日本の成田空港に到着した飛行機のトイレから強力なポリオウイルスが検出されたという事例もあります。
このような理由からもポリオワクチンは、接種しておくことが望ましいとされています。
ポリオワクチンが必要とされる理由と流行の歴史
現在、日本でポリオがほとんど見られなくなったのは、長年にわたる予防接種の普及によるものです。 しかし、海外ではいまだに流行が続く地域が存在し、感染者の便を介して飛行機の例のようにウイルスが持ち込まれる可能性も否定できません。
ここでは、ポリオはどんな病気でいつ流行していたのか、また日本で予防接種がいつ始まったのかを詳しく見ていきます。
ポリオはいつ流行したのか
ポリオは古くから人々の間で恐れられていた病気であり、古代エジプトの壁画や縄文人の骨などにもポリオとみられる症状が確認されています。 そして、18世紀?20世紀にかけて世界中で流行し、多くの子どもが重い麻痺を発症しました。
日本国内では1940年頃から各地で流行するようになり、1960年に北海道で大規模な流行が見られ、約5,000人がポリオを発症しました。 その時に感染した子どもの一部は呼吸筋麻痺を起こし、人工呼吸器が必要となるケースも多く、死亡率も高いものでした。
ポリオに感染しても発症しなければ自然に治癒する場合もありますが、重症化すると急性灰白髄炎を引き起こし、手足に麻痺や変形などの後遺症が残ることがあります。 特に幼少期に初感染する場合、神経組織が未発達であるため重い後遺症が残りやすいとされています。
こうした深刻な影響から、流行当時は「小児麻痺」という呼び名が一般的に使われ、社会全体に大きな恐怖感が広がっていました。
ポリオ予防接種は日本でいつから始まったか
日本でポリオ予防接種が本格的に始まったのは大流行が続いていた1961年、旧ソ連やカナダから緊急輸入された経口生ポリオワクチンが全国で一斉に投与されたことがきっかけです。 ポリオワクチンを投与したことにより、多くの地域で流行が急速に収束しました。
その後、国産のポリオ生ワクチンが認可されて1963年から定期接種が始まり、1980年頃を最後に自然流行はおさまりました。
しかしながら、一件落着とはいかず、ウイルスを弱毒化して体内で増殖させることで強い免疫を得るという仕組みの生ワクチンでは、ワクチン関連麻痺性ポリオという副反応が問題視されるようになりました。
ポリオ生ワクチン廃止と不活化ワクチンへの移行
日本でポリオの流行がほぼ収束した後も、予防接種は続けられてきましたが、安全性をめぐる課題が残されていました。 かつて使用されていた経口生ワクチンは強い免疫を獲得できる一方で、まれにワクチン由来のポリオを発症するリスクがあったため、2012年からは不活化ポリオワクチンへの切り替えが始まり、現在は五種混合ワクチンとして定期接種が行われるようになりました。
ここでは、生ワクチンと不活化ワクチンの違い、生ワクチンの廃止の時期と理由について解説します。
生ワクチンと不活化ワクチンの違い
生ワクチンと不活化ワクチンは、免疫の獲得方法や安全性において大きな違いがあります。
まず、生ワクチンは弱毒化したウイルスを体内で一時的に増殖させて自然感染に近い形で免疫を作るため、強い免疫が得られるという利点があります。 少ない接種回数で長期的な免疫を獲得できる点も特徴ですが、ワクチン由来の感染を引き起こす可能性があるという欠点があります。
一方、不活化ワクチンはウイルスを完全に死滅させたものなので、体内で増殖することはありません。 そのため、ワクチン由来の感染リスクがなく、免疫が不十分な人にも安全に接種できますが、自然感染に近い免疫形成ができないことから、十分な抗体を維持するには複数回の接種が必要となります。
ポリオの生ワクチンはいつから廃止になったのか
1963年から日本で長年使用されてきた経口生ポリオワクチンは、2012年9月をもって定期接種から廃止されました。 これにはポリオの大規模な流行が終息したのにも関わらず、ワクチン由来のポリオ発症が問題となっていたことにあります。
生ワクチンは弱毒化されたウイルスを体内で増殖させることで強い免疫を作りますが、まれにこのウイルスが変異して病原性を取り戻すことがありました。 実際にワクチン接種後にポリオを発症する事例が国内でも報告されており、流行がほとんどなくなったのにも関わらず、接種によるメリットよりもリスクの方が大きいといわれるようになりました。
このため、2012年以降は注射型の不活化ポリオワクチンへ全面的に移行し、四種混合を経て、現在では五種混合ワクチンの一成分として接種されるようになっています。 不活化ワクチンへの切り替えにより、ワクチン由来の感染リスクは事実上なくなり、安全性が大きく向上しました。
しかしながら、現在でもポリオの流行が続いている国や地域では、少ない接種回数で強い免疫を獲得できる生ワクチンが選択されています。
大人のポリオワクチン接種の必要性
日本で定期接種を受けた大人は基本的に追加接種を行う必要はありませんが、海外では未だポリオが流行している地域があり、渡航先や職業によっては追加の接種が推奨される場合があります。
ここでは、大人が接種を検討すべき理由と、その方法について解説します。
大人がポリオワクチンを打つ理由
大人であっても次のような場合にはポリオワクチンの接種が推奨されます。
- ポリオ流行地域への渡航
- ウイルスに接触する可能性が高い職業への従事
- 幼少期にポリオワクチンを未接種
- 1975~1977年生まれの方
まず、ポリオが根絶されていないアジアやアフリカの一部地域に渡航する場合、過去にポリオワクチンを接種してあったとしても免疫低下による感染が懸念されるため、追加接種を行うことが望ましいとされています。 また、医療従事者や国際ボランティア活動に参加する人など、感染者やウイルス排泄者と接触する機会がある大人も感染防止のために接種が推奨されます。
さらに幼少期にポリオワクチンを接種していない人や、ポリオの免疫を保有している割合が低いとされる1975?1977年生まれの人は、思わぬ感染を防ぐためにも接種が勧められています。
国境を越えた交流が盛んとなった現代、幼少期に生ワクチンを接種した世代でも、数十年が経過すると抗体価が低下する可能性があるため、状況に応じて再接種を検討する必要があるかもしれません。
大人のポリオワクチン接種方法と注意点
大人がポリオワクチンを接種する場合は、単独の不活化ポリオワクチンが使用されます。 接種回数は年齢や過去の接種歴によって異なりますが、基本的には4?8週感覚で2回接種し、その後6?12ヵ月あけて1回の追加接種をするケースが多いです。
気をつけたいのが、大人のポリオワクチン接種は定期接種ではないので費用がかかる点です。 料金は医療機関によって異なり、1回8,000?13,000円程度が1つの目安となっています。 接種前には、過去の接種歴や海外渡航予定などを医師に正確に伝え、計画的に接種していくことが大切です。 特に免疫が低下している方や妊娠中の方は接種時期について慎重に検討する必要があります。
また、接種後は注射部位の腫れや発熱など軽度の副反応が起こる可能性がありますが、通常は数日で回復するのがほとんどです。 万が一、強い症状が現れた場合は速やかに医療機関を受診してください。
ポリオワクチン接種で注意すべきポイント
現在使用されているポリオワクチンは安全性が高いとされていますが、副反応が起きることがあります。 不活化ポリオワクチンは体内で増殖しないので重い副反応が起こる可能性は極めてまれですが、接種部位の腫れや発熱など一時的な症状が出ることがあり、特に乳幼児では副反応によって機嫌が悪くなったり、微熱が続いたりすることもあるため、接種後しばらくは体調の変化を観察することが大切です。
また、ポリオワクチン接種後の過ごし方にはいくつかの基本的な注意点があり、それらを守ることで体調の悪化を軽減することができます。 ここでは接種後の生活上のポイントと副反応が疑われる場合の対応について解説します。
接種後の注意点
ポリオワクチンに限りませんが、予防接種直後の30分間はショックやアナフィラキシーが起こる可能性があるため、体調を注意深く見守り、医師とすぐに連絡が取れるようにしておきます。 医療機関によっては接種後15分程度、待合室で待機する場合もあります。
また、接種当日は普段通り生活が送れますが、激しい運動や大量の飲酒は控えてください。 接種後の入浴も問題ありませんが、接種部分をこすったり、刺激したりしないようにしましょう。
ポリオワクチン接種後は発熱や腕の腫れ、しこりなどの副反応がみられることがありますが、多くの場合において他の不活化ワクチンと同様に数日でおさまることがほとんどです。 ただし、遅れて副反応が起こる場合もあるので、約1週間は体調をよく観察しておきましょう。
副反応が疑われる場合の対応
不活化ポリオワクチンは生ワクチンに比べて副反応のリスクが低く、重大な健康被害が起こることはまれですが、場合によっては高熱や強いアレルギー反応が出ることがあります。 接種後に38.5℃以上の発熱が長時間続く、呼吸が苦しそうになる、発疹が全身に広がるなどの症状が現れた場合は、すぐに医療機関を受診してください。
また、接種部位が赤く腫れて痛みが強い状態が数日間続く場合も、医師の診察を受けましょう。
他のワクチン接種に制限がかかる場合も
現在使用されているポリオワクチンは不活化ワクチンなので、一般的には生ワクチンのように他のワクチンとの接種間隔を空ける必要はないとされていますが、医療機関によっては安全を確保するために数日の間隔をあけるケースもあります。
そのため、渡航目的で他の予防接種を行う場合には、間に合うように計画的に接種を始めることが必要です。
ポリオワクチンは乳児期に接種することで重症化を防げる
ポリオは日本国内でほぼ根絶された感染症ですが、海外では現代でも流行地域が存在していることから、ウイルスが持ち込まれる可能性は否定できません。 ポリオは低年齢ほど重症化しやすく、一度発症すると麻痺などの重い後遺症を残すことがあるため、予防接種は非常に重要です。
現在は不活化ポリオワクチンが五種混合ワクチンに配合されており、生後2ヵ月から定期接種が開始となり、7歳6ヵ月までの間に接種するのが基本です。 生ワクチンよりも安全性が向上しているものの、不活化ワクチンは免疫を獲得するまでの接種回数が多いことからルールに則ってきちんと接種していく必要があります。
また、幼少期に接種を受けていなかったり、海外流行地域へ渡航したりする予定のある大人は、年齢や状況に応じて追加接種が推奨されています。 定期接種期間外では費用がかかりますが、予防接種の重要性を再確認し、適切にワクチンを接種することが大切です。